認定職業訓練(技能検定学科試験免除コース) 2026年度「電子機器組立科」「機械加工科」募集開始！ | JTEX 職業訓練法人 日本技能教育開発センター

本日は、

• 2026年度認定職業訓練「電子機器組立て科」「機械加工科」募集開始
• 「ものづくり人のためのドラッカー」その49

について、ご案内いたします。ぜひ最後までご拝読いただければ幸いです。

認定職業訓練(技能検定学科試験免除コース)

認定職業訓練(技能検定学科試験免除コース)は、職業能力開発促進法に定められた訓練カリキュラムによって実施され、修了によって「技能検定」の学科試験が免除となります。
これまでに40,000名以上の方が、JTEXの認定職業訓練を利用し、技能士として活躍しています。
 

「技能検定」および「技能士」とは

技能検定は、働くうえで必要とされる技能の習得レベルを評価する「国家検定制度」であり、労働者の技能と地位の向上を図ることを目的に、昭和34年より行われる検定制度で、多くの企業において、社内人材育成の一環として採用されています。

JTEX「認定職業訓練コース」紹介

JTEXが実施する「認定職業訓練」は、職業能力開発促進法に基づき、年１回の開講で、通信教育（添削指導・６回のレポート提出）とスクーリング（面接指導：３日間・修了時試験を含む）を行い、修了者には東京都知事の公印の入った認定職業訓練修了証書を授与、技能検定受検に際して学科試験免除の資格を与えるものです。
　　

1級・2級技能士コース 電子機器組立て科【4月開講】

1級技能士コース・電子機器組立て科

受講期間12か月　受講料37,400円

2級技能士コース・電子機器組立て科

受講期間12か月　受講料34,100円
• ＜１か月目＞・電気回路（直流回路） ・電磁作用
• ＜２か月目＞・電気回路（交流回路）
• ＜３か月目＞・電子とその利用 ・半導体と半導体素子
• ＜４か月目＞・電子機器用部品 ・電子機器の種類
• ＜５か月目＞・電子機器組立て ・電子計測器による測定
• ＜６か月目＞・電気材料 ・品質管理 ・安全衛生管理

1級・2級技能士コース 機械加工科【4月開講】

1級技能士コース・機械加工科（普通旋盤作業）

1級技能士コース・機械加工科（数値制御旋盤作業）

各受講期間12か月　各受講料45,100円

2級技能士コース・機械加工科（普通旋盤作業）

2級技能士コース・機械加工科（数値制御旋盤作業）

各受講期間12か月　各受講料39,600円
• ＜１か月目＞・工作機械加工一般（１・２）
• ＜２か月目＞・旋盤加工法
• ＜３か月目＞・品質管理 ・電気一般 ・安全衛生管理
• ＜４か月目＞・機械構成要素 ・潤滑及び給油
• ＜５か月目＞・機械工作法 ・材料一般
• ＜６か月目＞・力学及び材料力学 ・製図

認定職業訓練コース ご受講の流れ

受講申込

専用申込用紙に記入の上、お申込ください。申込受付中～3月初旬締切

　　　

※申込用紙の入手方法は、弊センター「営業担当」までお問合せください。

• 東京教育推進本部　：［TEL］03-3235-8686
• 関西教育推進本部　：［TEL］06-6442-5517

教材配布

テキスト・レポート用紙は3月中に一括送付いたします。

　　　

通信教育スタート

2026年4月から2026年10月までに、レポートを6回提出し全て合格する必要があります。
※60点以上が合格、59点以下は再提出

面接指導(スクーリング)出席

　　
2026年12月～2027年1月に開催される3日間のスクーリングに80％以上出席頂く必要があります。

修了時試験

2027年3月20日に東京都知事証明の修了証書が発行されます

◆ご注意ください◆

修了認定後、実技試験の受検申請は、各自でお願い致します。
申請方法等については、中央職業能力開発協会　へお問い合わせください。

新シリーズ「ものづくり人のためのドラッカー」
　～イノベーションは天才のひらめきではなく、明日に向けた仕事である
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　著者　浅沼　宏和

“ものづくり人“とは、ものづくりに関わる、経営者、技術者・技能者、営業・管理部門までのすべての人を、そう呼んでいます。
この連載はドラッカーの11冊の著書からリベラルアーツとしてのドラッカーをまとめたものです。
どこかに、役に立つ一言が含まれていることと思います。
ぜひ、ご愛読ください。
 
 
 

その４９　情報の共有化

　　

　変化と継続性を調和させるためには、情報が重要な役割を果たします。継続性を傷つける最大の原因は、信頼性の欠如です。情報は信頼関係を損なわないために、大きな意味を持っているのです。ドラッカーは「あらゆる組織は、どんな変化についても誰に知らせるべきかを考えなければならない」と言っています。

１．フェース・トゥ・フェースの情報共有

　巨大な組織が多く存在する現代においては、上司や同僚、仕事上のパートナーが常に隣に座っているわけではありません。社内社外の連絡もメールなどで行われることが当たり前になっています。このような状況にあっては、ある仕事に関わる人々が互いに情報を共有できているかどうかが、その成果に大きく関与してきます。適切な情報共有の有無が、チェンジ・リーダーとして成果をあげるための必要条件といえるのです。
　
　もちろん、実際に顔を合わせることも重要です。ドラッカーも、「情報量の多さで顔合わせがないことを補うことはできない」と言っています。実際に顔を合わせて、お互いに何が得意で何が苦手なのか、どのような考え方をもっているのかを理解しておく必要があるというのです。お互いの行動パターンを知り、信頼し合うことが必要なのです。顔を合わせ、知り合い、理解し合うことが不可欠であり、そうしたフェース・トゥ・フェースのコミュニケーションとともに情報共有の仕組みをつくることも大切です。

２．「不意打ち」をしない

　情報共有の仕組みは、本格的なイノベーションのためには特に重要になります。今までになかったようなまったく新しいことを始めようとする場合には、仕事に関する情報共有が不可欠なのです。ドラッカーは「チェンジ・リーダーとして成功しようとするのであれば、決して不意打ちをしないことを原則としなければならない。」と述べています。
　「不意打ち」とは、必要な情報を伝えていなかったことによって起きるものです。仕事に関係する人たちに不意打ちすることは、チェンジ・リーダーとして失格なのです。
　
　関係者を不意打ちしないためには、何が必要なのでしょうか。ドラッカーは、特に組織の基本に関わるようなこと、つまり組織の使命、価値観、あげるべき成果や目標といったものについて継続性を維持し、それについて認識を共有することが大切であると言っています。
　チェンジ・リーダーにとっては、変化が常態となります。だからこそ、特に基本についての認識の共有が大切なのです。

３．人事評価の仕組の大切さ

　情報共有の仕組は、変化と継続性の調和のために必要となります。ドラッカーは、そのためのポイントとして、人事の仕組みについての基本情報の共有が大事であると言っています。
　組織の報酬体系や人事評価システムについて、明確化しておくことが必要ということなのです。
　人は正当に評価されなければ、積極的に行動はしてくれません。組織の人々をチェンジ・リーダーに変えるためには、何が評価され、報いられるかについて明らかにしなければならないのです。
　積極的にイノベーション活動を行ったことを評価しなければ、組織がイノベーションを望んでいないということになってしまうのです。変化することを重んじているということを人事を通じて示す必要があるのです。

　他方、これまでの活動をより良くすること、つまり継続的改善も同じようい評価されることを示さなければならないのです。組織内には、イノベーションに関わることなく、もっぱら改善活動のみに関わっている人も多いのです。こうした活動を行っている氷魚たちの価値について、認めていることを示すようにする必要があるのです。

次回　その50「未来を創造する」

著者紹介

　浅沼　宏和
早稲田大学政治経済学部卒、中央大学大学院法学研究科卒、名古屋学院大学　論文博士
「社会制度変容の力学　－内部統制制度・リスクマネジメント・コーポレートガバナンス一体化の論理」

・日本会計研究学会会員
・ドラッカー学会会員
・（株）TMAコンサルティング　代表
・浅沼総合会計事務所　代表　

２０２６年総合通信教育ガイドについて

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「ＡＩは、現場力でこそ生きる。」